阪神大震災や東日本大震災などの巨大地震や千曲川決壊、球磨川流域などの大水害、2,000台以上の車両滞留が発生した関越道の雪害、活火山の噴火など、昨今の日本ではあらゆる災害が同時期に発生している傾向があります。
また、南海トラフ地震や、それに伴う富士山の噴火などが懸念される今、次来るやもしれない災害に対し、準備することが唯一生き残る術となります。

昔に比べると災害備蓄品は格段の進化を遂げ、様々な利便性の高いアイテムが増えてきました。
食料や飲料、電源や暖を取るものなど、多くの家庭や企業で災害に備えた備蓄物を用意していることと思います。
その様な中、トイレを備蓄している人は意外にも少ない事をご存じでしょうか。

貴方はしっかりと役立つトイレを備蓄していますか？

過去の大災害では避難所での困りごと上位には必ず「トイレ」というキーワードが出てきています。
更に近年ではコロナ禍なども影響し、避難所のキャパが減少し、在宅避難や垂直避難などが推奨される様になってきています。
首都圏に多く見られる高層マンションなどは停電すると断水も併発し、その時に上層階で水を流すと下層階の下水が便器などから溢れる現象も発生。
トイレ環境が使えなくなるだけで避難を余儀なくされるケースも起こっています。
また、自治体などの第三者の助けは発災後３～７日掛かると言われ、それまでの期間（自助期間）は、自分で自分を守らなければならない期間となります。
食事や飲料は数日我慢することは可能ですが、トイレ（排泄）を我慢することは１日もできるものではありません。
この自助期間を耐えうるトイレ準備への危機感は日本では非常に低いと感じています。

トイレ危機感が低い原因

1. 日本は世界でも有数の上下水道が発達した生活環境が整備されており、扉を開ければトイレが在るということが当たり前となっている。
2. トイレが目の前から無くなることや、使用不能になることが想像できない。
3. 万一の時は誰か（自治体や国や第三者）が直ぐに助けてくれると思っている。

実際の大災害時では、支援が来るまで時間を要しますし、津波や洪水ではトイレそのものが水没や破損、消失する「トイレロス」が発生します。
そうなると洋式トイレにビニールを掛けて排泄を行う携帯トイレは意味を成しません。
また、現代人は男性の多くも着座して小便をする傾向があることや、小さな子供は和式トイレの使用経験がないため使えないなど、これら加味すると現代人には「着座できる便器」が必要なことが見えてきます。
では、着座できる便器が付属されている非常用のトイレ「簡易トイレ」を防災用品として備蓄している人は多いのでしょうか。答えは明白です。また、トイレをする為にはティッシュペーパーなどの消耗品が「何を何日分必要か」を明確に想定して準備している人も少数です。
トイレ（排泄）を行うには、「便器＋消耗品」を自助期間（３～７日）分用意することが必要なのです。

これらの事は災害意識が高まっている今も見落としがちな事柄であり、このまま次の大災害を迎えると人命にも関わる大事となってしまいます。
私共は次の大災害が来る前に、簡易トイレ備蓄の有用性・有効性を多くの方々に理解して頂くために、「解り易く」「楽しく」「身に着ける」を支援し、災害時でも「安心・安全・衛生・快適」なトイレ環境維持の普及を目指して参ります。